【2025年版】子育てしながらFIREは無理ゲー？教育費・資産減少・働き方まで徹底検証

2024年8月末に会社を退職し、FIRE（Financial Independence, Retire Early）生活を始めて7か月が経過しました。
この間、相場環境は厳しく、株式市場の不安定さやインフレ圧力もあり、資産が思ったように増えないどころか目減りしていく現実に直面しています。

FIREとは「経済的自立と早期退職」を意味しますが、特に子育て世代が実現を目指すとなると、理論通りにいかない壁がいくつもあります。

この記事では、実際にFIRE生活を送りながら子育てと両立している筆者が、教育費や生活費のリアル、精神面の揺れ、働き方の見直しなどの視点から、「子育てしながらFIRE」は本当に可能なのかを深掘りしていきます。

子育てFIREに立ちはだかる最大の壁：教育費と住居費のリアル

FIRE生活において、最も重くのしかかるのが「子どもの教育費」です。保育園や小学校時代と比較すると、中学〜高校〜大学と進むにつれて、学費・教材費・塾代・交通費などの支出が急増します。

さらに、本人の進路によっては想定外の出費（留学・私立進学・下宿費用など）も発生します。これらは「4%ルール」では吸収できない突発支出となり、資産取り崩しペースを加速させる要因になります。

筆者は地方都市に住み、住居費や日常生活費を抑えながらFIRE生活を送っています。しかし、子どもが都市部の大学に進学する場合、学費に加えて下宿費・仕送り・一時的な引っ越し費用などが新たに発生しました。

地方移住やミニマルライフで支出を抑えても、進学に伴う住居費や教育費の増加は避けられず、「FIREは子育て後でないと厳しい」と実感する瞬間でした。

4%ルールとは、「年間生活費の25倍の資産を保有していれば、その資産の4%を毎年取り崩しても、30年間は資産が枯渇しない」とするFIRE理論の基本です。

ただしこれは、支出が一定かつ予測可能であることが前提となっており、教育費や家族イベントなどの支出が流動的な子育て家庭では、このモデルが通用しづらいのです。

相場が悪化する局面で支出が重なると、資産の減少スピードは一気に加速します。教育費に代表される「時期が読めない大出費」は、FIRE資産の運用利回りや複利効果を帳消しにするリスクを抱えています。

子育て世代がFIREを目指すなら、単なるルールに依存せず、保守的な資産計画と柔軟な支出調整が欠かせません。

FIREを目指すのは大人の都合。子どもにとっては関係のない話です。特に思春期以降になると、親との時間よりも友人や学校生活、自己投資の方が大切になります。

筆者も「せっかく親が自由な時間を得ても、一緒に過ごす機会は案外少ない」という現実を経験しています。

「FIREで家族との時間を増やしたい」という理想を持つ人は多いですが、実際には子どもはどんどん親離れし、予定も合わなくなっていきます。

大切なのは「今この瞬間をどう過ごすか」より、「子どもの選択肢を狭めずに済む経済的余力をどう維持するか」という視点です。

FIREはあくまで手段であり、目的ではありません。「家族の幸せ」や「子どもの進路の選択肢を守る」ことが本来の目的であるなら、FIREの形はもっと柔軟であるべきです。

フルFIRE（完全リタイア）を選ぶことで自由は得られますが、同時に収入のコントロールを失います。精神的な安定と生活の充実には、収入ゼロ状態が大きなリスクになることを認識すべきです。

バリスタFIREとは「生活費の一部を労働収入で補いながらFIREを続けるスタイル」です。筆者も現在このスタイルに近い生活を送っています。

数万円でも安定した収入があることで、資産取り崩しのスピードを抑え、メンタルの安定にもつながります。

「必要なときだけ働く」「好きなことを副業にする」「短時間だけ関わる」など、FIRE後の働き方は自分次第です。

自由に時間を使いながらも、収入の選択肢を持っておくことが、FIRE生活を継続するうえで大きな武器になります。

子どもが巣立てば、住居費や教育費などの固定支出は一気に軽くなります。FIRE資金も消費されにくくなり、再び「完全FIRE」を検討できるタイミングが訪れます。

FIRE後は、再就職・副業・ボランティア・地域活動など、人生後半の選択肢が広がります。筆者も今後、趣味や新たな挑戦に時間を使うフェーズを楽しみにしています。

「今すぐFIREしなければ…」と焦らず、子育てが一段落するまでは柔軟な働き方と支出管理で、徐々にFIREに近づく戦略が賢明です。

あなたにとっての“FIREの理想形”は何ですか？ぜひ一緒に考えてみませんか。