FIREを目指すなら外資系企業で働くのがおすすめだよ
でも、外資系企業って厳しそうだし自分には合わないんじゃないかな
会社員として働いていると、一度は早期退職してゆったりとした生活を送りたいと考えることがありますよね。しかし、多くの日本企業では年功序列が根付いており、成果に見合った給料が支払われないことも多いです。昇給も年に数千円程度で、終身雇用を前提とした働き方が一般的だと感じます。
- 外資系企業では成果に応じて大幅な収入増が可能
- 外資系企業で働くメリットとデメリット
・メリット: 基本給が高く、成果を出せば昇給やボーナスも大きくなる。
・デメリット: リストラや解雇のリスクが高く、仕事の内容がハード。 - 本気で今の環境から抜け出したいなら行動する
外資系企業で働く”メリット”
基本給が高く、成果に応じてさらに収入が増える
外資系企業では、日本企業と比較して基本給が高めに設定されていることが多いです。特に年齢や在籍期間に関わらず、成果主義が強調されており、業績や目標を達成することで昇給やボーナスが大幅に増える可能性があります。
年功序列に依存する日本の企業文化とは異なり、個人の実績がダイレクトに評価され、収入に反映される点は大きな魅力です。したがって、結果を出すことができれば、年齢やキャリア年数に関わらず収入を大きく増やせるチャンスが広がっています。
学歴は基本的に問われず、英語力が不要なポジションもある
外資系企業では、一般的に学歴に対する拘りが少ないことが多く、実際の能力や経験が重視されます。学歴よりも「何ができるか」が問われるため、キャリアの実績やスキルが採用や評価のポイントとなります。
また、外資系といってもすべてのポジションで英語力が必要というわけではありません。特に日本市場向けの業務や、特定の職種によっては、英語を使わずに働けるポジションも多く存在します。そのため、英語力に自信がない場合でも、スキルや経験を活かして外資系企業で働くことが可能です。
自社株の付与によって年収が大きく変わる可能性がある
外資系企業の中には、自社株を給与の一部として付与する企業も多く存在します。これにより、株価の変動によって年収が大きく変動する可能性があります。
株価が上昇すれば、その恩恵を受けて収入が増えることがあり、業績が好調な時期には大きな収入を得ることもあります。これは、通常の給与だけでなく、企業の成長に直接参加できるという魅力的なインセンティブとなります。
同業他社の外資系企業への転職がしやすい
外資系企業での経験は、同業他社の外資系企業への転職が比較的容易であることも大きなメリットです。外資系企業では、業界での経験や実績が重視されるため、同業界内でのキャリアパスが広がります。
特に外資系企業の文化や業務プロセスに慣れている人材は、他の外資系企業でも即戦力として評価されやすく、転職市場での競争力が高まります。そのため、外資系企業でのキャリアを積むことは、今後のキャリアチェンジやステップアップにおいて有利に働くことが多いです。
外資系企業で働く”デメリット”
リストラや解雇のリスクが高い
外資系企業では、業績や市場の変化に応じて迅速にリストラや解雇が行われることが少なくありません。日本企業に比べて、外資系企業は経営判断が本社によって行われることが多く、海外の本社の方針やグローバルな戦略転換が突然日本支社に影響を与えることがあります。
このため、たとえ日本支社の業績が良好であっても、本社の決定で組織再編や縮小が行われるリスクがあり、雇用の安定性が低いと感じることが多いです。
特に、業績不振や組織の再構築に直面すると、リストラの対象になりやすく、長期的なキャリア計画が立てにくい点がデメリットです。
カルチャーになじめないと生き残るのが厳しい
外資系企業では、日本の企業文化と異なる職場環境に適応することが求められます。個人主義や成果主義が強く、上下関係や年功序列に依存しないため、自己主張や積極的な発言が必要とされる場合が多いです。
また、異なる文化的背景を持つ同僚とのコミュニケーションや、迅速な意思決定が求められる場面が頻繁にあります。このような環境に慣れていない場合、ストレスを感じることも多く、カルチャーショックを受けることがあります。
特に、チームの中で孤立したり、企業文化に適応できないと、長く働くことが難しくなる可能性があります。
評価指標が明確ではない
外資系企業では成果主義が重視される一方で、評価基準が明確でない場合もあります。特に、日本支社がグローバル本社の評価制度に従う場合、評価指標が曖昧であることや、どのような結果が求められているかが明確に伝わらないことがあります。
このような状況では、自分の業績が適切に評価されているかどうかが不透明で、不満を感じることがあります。上司とのコミュニケーションが不足している場合や、本社の評価基準が日本の文化や市場に適していない場合、個人のパフォーマンスが十分に評価されないリスクもあります。
福利厚生が少ない
外資系企業では、一般的に福利厚生が日本企業と比べて少ない場合があります。特に、退職金制度が整っていなかったり、従業員に対する福利厚生の手当が最低限にとどまっていることが多いです。
日本企業では住宅手当、家族手当、厚生年金などが充実しているケースが多いのに対し、外資系企業ではそうした制度が限定的であったり、存在しないことがあります。
また、有給休暇の取得に関する文化や制度が厳しい場合もあり、ワークライフバランスが取りにくいと感じることもあります。
福利厚生の少なさは、特に家庭を持っている人や長期的なライフプランを考えている人にとって、大きなデメリットとなる可能性があります。
外資系企業で勤めて年収が最大5倍になった
私は未経験の業種にもかかわらず、運良く外資系企業に就職し、年収400万円からキャリアをスタートしました。そこで経験を積み、初めの会社では管理職として働く機会を得て、数年間のうちに年収も倍に増加しました。
その後、複数回の転職を経て、最終的に勤務した外資系企業では、基本給に加えて自社株を付与され、株価が高い時には年収が2000万円以上になることもありました。
もちろん高い年収に伴い、業務は非常にハードでした。長時間労働が直接求められるわけではありませんが、結果を出すためにデータ分析や新しい戦略の策定、他部門との連携のための資料作成、さらにはプロジェクト準備などを行い、土日も仕事に費やすことが多かったです。
転職をすぐにしなくてもエージェントと話をしてみる
今、給与や待遇に満足していない方には、転職エージェントとの相談をお勧めします。現職を続けながらでも、自分の市場価値を確認し、新しいチャンスに目を向けることで、これまで知らなかった世界が広がるかもしれません。
エージェントと話すこと自体には義務やリスクはなく、面接を必ず受ける必要もありませんので、気軽に相談してみてはいかがでしょうか。
